国内総生産(Gross Domestic Product)とは、一定期間内（1年）に国内で作り出された財（モノ）とサービスの合計の総額で、輸入品は除かれます。
国内総生産 = 雇用者報酬＋営業余剰＋固定資本減耗＋間接税- 補助金
の式です。
この指標は、その国の経済を総合的に把握するための統計でGDPの伸び率が経済成長率にあたります。
好景気にはGDPは伸び、不景気にはマイナスに成長していきます。
欧米では、四半期のGDPが2期連続で、マイナス成長になった時に景気後退（リセッション）と判断されます。
日本では、景気判断にGDPを使用しておらず景気動向指数のディフュージョン・インデックス（DI）を見て判断するのが一般的になっています。（DIが50%を割るのが景気後退の目安）。
GDP発表の値としては、下記の内容で発表されてると思います。
・実質季節調整系列(前期比)
・年率換算の実質季節調整系列(前期比)
また、GDPは全体の6割ぐらいが民間消費支出であり、GDPの伸びを図るには、個人消費となる経済指標が重要になってきます。
GDPとしては、実質GDPと名目GDPがあります。
名目GDPは、パンの値段などをすべて足した価格になります。
また、実質GDPは、価格変動の影響を差し引いた値段をすべて足したものになります。
1年目にパンの価格が、100円で2年目に110円になった場合、この10円の価格差を差し引き計算をします。それにより前年より実質GDPの額が大きくなれば生産性があがっているとみます。
名目GDP ÷ 実質GDP = GDPデフレーター
の式が成り立ちます。
GDPデフレーターが1以上だとインフレになります。
GDPの発表は四半期ごとに1次速報、2次速報（改定値）が発表され、年末に前年度の確報値が公表されます。
個人消費の経済指標としては、下記のものがあります。
日本：
・消費総合指数
・家計調査
・小売業販売額
・新車新規登録・届け出台数
・旅行業者取扱金額
・百貨店売上高
・チェーンストア売上高
・商業販売統計
・家計調査
アメリカ：
・コンファレンスボード消費者信頼感指数
・ミシガン大学消費者信頼感指数
・小売売上高
・週刊石油統計
・個人消費支出